国立がん研究センターのがん情報サービスは、治療や療養の方針について別の医師に意見を聞くことを、患者が希望できる道として挙げ、聞く前の準備に17項目の基本の質問リストを紹介しています(「医療者と話し合うときのヒント」2026年8月27日更新・2026年10月14日確認)。
抗がん剤治療を始めるときのリストは53項目、高齢の人向けは89項目。基本の17項目は、がんに限らずいろいろな場面で使えるとされています。言い出しにくいときは、がん相談支援センターに無料・匿名で、面談か電話で相談できます。
説明のどこに引っかかっているかを、スマホのメモに1行だけ書く。次の診察で、その1行を見せながら話せます。
『セカンドオピニオンを受けたいので、資料をお願いできますか。』
次の診察の終わりに、主治医へ。口に出しにくければ、診察のあとに看護師へ同じ言葉で伝えてもかまいません。
聞く前にそろえられる道具と相談先
| 道具・窓口 | 数・条件 | 使う場面 |
|---|---|---|
| 主治医に聞きたい基本の質問リスト | 17項目。がんに限らず使える | 診断の直後、初めて医師に相談するとき |
| 抗がん剤治療を始める際の質問リスト | 53項目 | 初回の治療方針を選ぶ面談の前(効果・副作用・暮らしへの影響) |
| 高齢の人の抗がん剤治療の質問リスト | 89項目 | 体力やほかの病気、これからの暮らしの希望も含めて選ぶとき |
| がん相談支援センター | 無料・匿名。面談か電話。その病院にかかっていなくても使える | どこで意見を聞けるか知りたい、主治医への伝え方に迷うとき |
| 看護師・薬剤師・医療ソーシャルワーカー | いま通っている病院の中 | 診察で聞ききれなかった、希望が医師に伝わっていない気がするとき |
国立がん研究センター がん情報サービス「医療者と話し合うときのヒント」(2026年8月27日更新)・「がん相談支援センターとは」(2022年11月7日更新)より。2026年10月14日確認。
リストは全部使わなくていい
セカンドオピニオン(いまの主治医とは別の医師に、診断や治療方針についての意見を聞くこと)を考えはじめたとき、17項目をすべて埋める必要はありません。がん情報サービスも、自分の状況に合う項目だけを選び、聞きたいことの優先順位をつけるために使うよう書いています。
診察の時間が短い日は、上から2つか3つに絞ったメモを医師に渡すだけでも話が進みます。説明を1人で聞くのが不安なら、家族や親しい人に同席してもらう方法もあります。
主治医に直接言いにくいときの順番
1つ目は、診察のあとに看護師へ「医師に希望を伝えるのを手伝ってほしい」と頼むこと。2つ目は、がん相談支援センターに電話すること。がん診療連携拠点病院(国や都道府県が指定した、がんの診療の中心になる病院)、小児がん拠点病院、地域がん診療病院に置かれています。
センターで話した内容は、本人の同意がなければ担当医や病院のスタッフにも伝わりません。ただし、センターは担当医の代わりに治療を判断する場所ではなく、どこで意見を聞けるか、どう切り出すかを一緒に整理するところです。
費用は、受ける病院に電話で聞く
意見を聞きに行く外来の料金や、いまの病院で資料を用意してもらう費用は、このページには載せていません。今日の時点で公的な資料の該当ページを開いて確かめられなかったためです。予約の電話をかけるとき、合計でいくらになるか、何を持って行けばよいかを一緒に聞くのが近道です。
関連ページ
この話をnoteで読む診断に納得できないのに、主治医に悪い気がして言い出せません。頼んでよいものですか? 第117問このページの出どころ
- 国立がん研究センター がん情報サービス「医療者と話し合うときのヒント」(2026年8月27日更新)
https://ganjoho.jp/public/dia_tre/dia_tre_diagnosis/moshimogan02.html(2026年10月14日確認) - 国立がん研究センター がん情報サービス「治療にあたって」(2026年8月27日更新)
https://ganjoho.jp/public/dia_tre/dia_tre_diagnosis/index.html(2026年10月14日確認) - 国立がん研究センター がん情報サービス「がん相談支援センターとは」(2022年11月7日更新)
https://ganjoho.jp/public/institution/consultation/cisc/cisc.html(2026年10月14日確認)
このページの作成日:2026年10月14日(制度や数字が新しくなったら、作り直します)
このページは、患者と、患者の家族の立場で、厚生労働省などが公開している資料を調べて並べたものです。本ページの内容は一般的な情報提供を目的としたもので、診断・治療方針や税務・手続きの個別の判断を示すものではありません。運営者は医師・薬剤師・税理士ではありません。制度や金額は改定されることがあります。最新の情報は公式資料でご確認のうえ、個別のご相談は医師・薬剤師、加入している健康保険の窓口、市区町村、税務署などにお願いします。