患者や家族が、薬の副作用を国（PMDA）に直接報告できる仕組みは2019年3月26日から正式に始まっています（PMDA「患者副作用報告の取組の概要」、2026年10月17日確認）。

口コミで見た症状が気になったとき、調べる先は公的な資料にあり、自分の場合を聞く先は医師と薬剤師です。報告のオンライン入力は約40項目、所要時間は約30分とされています（同ページ、2026年10月17日確認）。

今日できること（1分）

薬の名前で、PMDAの患者向医薬品ガイドを検索して開き、口コミで気になった症状が載っているかを見るだけにしておきます。

窓口でそのまま言える一言

『口コミで見た症状が気になります。私の場合、起こりやすいですか？』

薬を受け取る薬局の窓口か、薬局への電話で、飲み始める前に。

薬のことを調べる先と、聞く先

知りたいこと探す先載っていること向き・限り
処方された薬の注意を、家族にも分かる言葉で読みたい患者向医薬品ガイド（処方薬の説明を、患者や家族向けに書いた資料）添付文書をもとにした説明。重大な副作用を早く見つけることが目的製造販売業者が作成し、その責任で掲載。各ガイドにお問い合わせ先あり
医療者向けの正式な説明を見たい医療用医薬品の添付文書（PMDAの検索ページ）効能効果、用法用量、使用上の注意医療関係者向けの文書。読みにくいときはガイドのほうから
ドラッグストアで買う薬を調べたい一般用・要指導医薬品の添付文書（同じくPMDAの検索）してはいけないこと、相談すること買った薬の箱の説明書と同じ種類の情報
国に届いた副作用の疑いの報告を見たい副作用が疑われる症例報告（PMDAの掲載）報告された症例の一覧報告があることと、薬が原因と確定したこととは別
自分の場合を聞きたい処方した医師、薬を受け取った薬局の薬剤師、各ガイドのお問い合わせ先年齢・持病・ほかの薬を知ったうえでの話口コミにはこの部分が書かれていないことが多い

時点：2026年10月17日確認。出典：PMDA「医薬品に関する情報」「患者向医薬品ガイド」。

副作用かもしれないとき、国に届ける道もある

患者向医薬品ガイドは、各ガイドが重大な副作用が疑われるときはすぐ医師か薬剤師に相談するよう案内しています。一方、自分や家族に実際に起きたことは、国に報告する窓口があります。報告は患者本人または家族が、PMDAのオンライン、または郵送で行います。報告はPMDAのオンライン、または郵送で行います（報告受領のメールを受け取るため、メールアドレスが必要です）。

出来事国への副作用報告主治医・薬局への相談
飲んでから、副作用かもしれない症状が出ている報告できる（患者本人または家族）。ただし先に医療機関へ症状が出ている間の対応は、先にこちら
軽い症状で、副作用と診断はされていない症状の程度にかかわらず、診断がなくても報告できる続けるかどうかの判断はこちら
ドラッグストアで買った市販薬の後に出た一般用・要指導医薬品の副作用も報告できる買った薬剤師・登録販売者にも話せる
ワクチンの後に出た副反応も報告の対象に含まれる接種した医療機関へ

時点：2026年10月17日確認。出典：PMDA「患者の皆様からの医薬品副作用報告」「患者副作用報告に関するQ&A」。

報告したあとについても、押さえておくことがあります。PMDAは、個々の報告への助言や、調査・評価の結果、安全対策の判断理由についての問い合わせには対応していません。報告は国の安全対策のための情報集めで、自分の薬をどうするかの相談の代わりにはなりません。医薬品副作用被害救済制度（副作用で入院などが必要になったときの給付）の請求は、副作用報告とは別の手続きです。

広告の体験談と、ネットの口コミは別もの

薬の広告については、厚生労働省の通知（薬生監麻発0929第5号、平成29年9月29日）の解説に、使用経験や体験談の形の広告は客観的な裏付けにならないため原則として行えないこと、効能効果や安全性を保証する表現は明示的でも暗示的でも認められないことが書かれています。医薬関係者や薬局などが推薦している形の広告も、原則として行えません。

ここで言うのは、薬を売る側や作る側が出す広告のルールです。読者が書いた口コミ全般がこの基準で一律に決まるわけではありません。個人の投稿がどう扱われるかは、このページでは判断しません。分かるのは、広告の世界でさえ体験談は薬の効き目や安全性の裏付けとして認められていない、という点です。

ネット情報全般についても、厚生労働省eJIMは、検索の上位に出た情報が信頼できるとは限らないとして、発信者・発信日・もとの情報を見るよう挙げています。

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このページの出どころ

このページの作成日：2026年10月17日（制度や数字が新しくなったら、作り直します）

ご利用にあたって（免責事項）

このページは、患者と、患者の家族の立場で、厚生労働省などが公開している資料を調べて並べたものです。本ページの内容は一般的な情報提供を目的としたもので、診断・治療方針や税務・手続きの個別の判断を示すものではありません。運営者は医師・薬剤師・税理士ではありません。制度や金額は改定されることがあります。最新の情報は公式資料でご確認のうえ、個別のご相談は医師・薬剤師、加入している健康保険の窓口、市区町村、税務署などにお願いします。

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