薬局で出る薬のうち、ジェネリック(後発医薬品)が占める割合は88.8%です(厚生労働省、令和7年9月の薬価調査での数量シェア。2026年10月10日確認)。

この割合は平成19年9月の34.9%から上がり続け、令和5年9月の80.2%、令和6年9月の85.0%を経ました。国の目標は、2029年度末までに全ての都道府県で80%以上です。安い理由は、厚生労働省によると「研究開発に要する費用が低く抑えられる」ためで、品質を下げた結果とは書かれていません。

今日できること(1分)

いま飲んでいる薬を1つ選び、次に薬局へ行ったときに言う一言を、スマホのメモに写しておく。

窓口でそのまま言える一言

『この薬はジェネリックにできますか。変わる点があれば教えてください』

薬局で薬を受け取る前、処方せんを出したあとに、薬剤師へ。希望を伝えるだけの一言で、決めるのはそのあとで構いません。

ジェネリックの使用割合は、13年で2倍以上になった

調査の時点(各年9月)数量シェアひとこと
平成19年(2007年)34.9%3本に1本余り
平成25年(2013年)46.9%半分に届かず
平成27年(2015年)56.2%半数を超えた
平成29年(2017年)65.8%3分の2近く
令和元年(2019年)76.7%4本に3本
令和3年(2021年)79.0%令和4年も同じ79.0%
令和5年(2023年)80.2%80%台に入った
令和6年(2024年)85.0%1年で約5ポイント上昇
令和7年(2025年)88.8%最新の調査結果

厚生労働省「後発医薬品の使用割合の目標と推移」(薬価調査)から作成。2026年10月10日確認。数量シェアは、薬の数量のうちジェネリックが占める割合で、金額の割合とは別の数字です。

安いのは、開発にかかる費用が違うから

厚生労働省の後発医薬品のページは、ジェネリックが先発医薬品より薬価(国が決める薬の公定価格)が安い理由を、研究開発に要する費用が低く抑えられることだと説明しています。新しい薬は、有効成分を見つけて効き目と安全性を確かめるところから始まります。ジェネリックは、その先発医薬品の再審査期間(新薬の安全性などを市販後に見直す期間)が終わったあとに、同じ有効成分を同じ量・同じ投与経路で作る薬です。

そのため、価格の違いは有効成分の質の違いから出るものではなく、確かめにかかる手間の違いから出ます。

承認の前に、先発医薬品との同等性を調べている

ジェネリックは、先発医薬品と治療学的に同等であるものとして製造販売が承認されます。独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)の説明では、後発医薬品は新薬と申請の区分や付ける資料が異なり、生物学的同等性試験などで新薬との同等性が検証されているとされています。

この試験のやり方は、国が「後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドライン」(2020年3月19日付の通知)として定めています。塗り薬については「局所皮膚適用製剤」の別のガイドライン(2025年3月31日付)もあります。効能・効果と用法・用量は、原則として先発医薬品と同じです。

同じではない部分と、ジェネリックを希望するときの流れ

同じなのは有効成分、量、投与経路です。ただし、錠剤の形・大きさ・味・添加物は、先発医薬品と違うことがあります。飲みにくさや、特定の添加物が体に合うかどうかが気になるときは、薬剤師に「変わる点はどこか」を聞くのが近道です。

ジェネリックにするかどうかは、薬局の窓口で相談できます。ただし、処方した医師が変更を認めていない薬は、薬局では変えられません。その場合は、薬の名前を控えておき、次の診察で理由を聞くと整理できます。

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このページの出どころ

このページの作成日:2026年10月10日(制度や数字が新しくなったら、作り直します)

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このページは、患者と、患者の家族の立場で、厚生労働省などが公開している資料を調べて並べたものです。本ページの内容は一般的な情報提供を目的としたもので、診断・治療方針や税務・手続きの個別の判断を示すものではありません。運営者は医師・薬剤師・税理士ではありません。制度や金額は改定されることがあります。最新の情報は公式資料でご確認のうえ、個別のご相談は医師・薬剤師、加入している健康保険の窓口、市区町村、税務署などにお願いします。